SERVICE

業務内容

サービスのご案内

一般的に木造住宅は築25年を過ぎると、金融資産としての価値がなくなります。
しかし、インスペクション(既存住宅状況調査)を行い、適切な修繕や改修を行うことで、『新たな価値』を付与することができます。
また、各種補助金・助成金申請、保険付与等の際は、インスペクション及び耐震診断が必要となる場合もあり、検査を行うことで、様々なメリットもあります。

家の検査をしっかり行うメリット

家の売買を考えている方

住まいのご購入予定のある方、または売却予定のある方は、家の具合をしっかり調べることで客観的で適正な価値判断を行うことができます。

住まいの見直し、リフォームを考えている方家の売買を考えている方

普段の生活で使い勝手が悪いところなどをリフォームするのは比較的簡単ですが、実際見えない部分や慣れていると分からない部分で家が傷んでいる場合があります。不具合が出る前に適切にメンテナンスすることでそのコストを大きく削減できる可能性があります。

不動産・工務店などの事業者の方

お客様のお住まいの売買を仲介や、増改築をご提案する際の基礎調査にもぜひお役立て下さい。
​​​​​​​物件の現状を正しく理解しご提案いただくことで、お客様に満足いただけるようになります。

サービス内容

一般的に木造住宅は築25年を過ぎると、金融資産としての価値がなくなります。
しかし、インスペクション(既存住宅状況調査)を行い、適切な修繕や改修を行うことで、『新たな価値』を付与することができます。
また、各種補助金・助成金申請、保険付与等の際は、インスペクション及び耐震診断が必要となる場合もあり、検査を行うことで、様々なメリットもあります。

インスペクション

55,000円~

【かし保険、助成制度対応】

・ 写真付き詳細報告書
・ 床下・屋根裏詳細調査
・ 非破壊検査機器調査

インスペクションは既存(中古)住宅の
現在の状況を確認する検査です。
目視を基本とし、床などの内装、外壁、基礎の劣化の状況、住宅設備の劣化の状況などを確認します。
中古住宅を売却する際、この検査を行うことで瑕疵保険を付与し、売却をスムーズに進めることもできます。

耐震診断

要相談

【一般耐震診断】

・ 耐震基準適合証明書発行
・ 耐震改修計画策定
・ 簡易耐震診断

昭和56年(1981年)5月31日以前に建
築確認を受けた住宅は旧耐震基準の建物で新耐震基準に適合しているかどうか確認が必要です。
簡易耐震診断では、補助制度を設けている自治体もあります。
また、耐震基準適合証明書を取得することで、様々な優遇を受けることもできます。

赤外線カメラ建物診断など

要相談

【赤外線カメラ雨漏れ診断】

・ 特定建築物等調査(定期報告)
・ 赤外線外壁劣化診断
・ フラット35(中古住宅)適合証明書発行

赤外線カメラによる雨漏れ診断、外壁劣化診断。
フラット35(中古住宅)適合証明書をはじめ、工事に係る申請書などの作成も行います。
赤外線カメラによるさまざまな調査と、各専門家との連携により工事に関わる皆様をサポートいたします。